Preliminary estimates of cost-effectiveness for marital therapy.

この研究について実際の患者さんを調べた研究ではなく、想定にもとづく費用の試算です。PTSDではなく夫婦関係が対象です。
効果を検証した研究経済評価・費用対効果分析
著者
Caldwell B.E.・Woolley S.R.・Caldwell C.J.
掲載誌
Journal of marital and family therapy
巻号ページ
33巻3号392-405頁
発行年月日
2007年7月
PMID
17598785
技法
感情焦点化療法
研究デザイン
経済評価・費用対効果分析

この研究のまとめ

P|対象

一般人口から無作為に選んだ既婚者10万人(5万組)を想定。

E|介入

感情焦点化療法(行動的夫婦療法とともに、実証的に支持された夫婦療法として一括して検討)。

C|比較

比較対照:治療を行わない場合。政府または医療保険がスクリーニングと治療の費用を負担した場合に、財政的な便益が費用を上回るかを試算。

O|結果

本稿は、夫婦療法の費用対効果を「政府または医療保険が一般人口から無作為に選んだ既婚者10万人のスクリーニングと、必要に応じた実証的に支持された治療の費用を負担した場合、財政的な便益は費用を上回るか」という単純な問いから検討している。実証的に支持された2つの形の夫婦療法、すなわち行動的夫婦療法と感情焦点化療法を、選択されうる治療として一括して検討した。夫婦療法は、離婚の公的費用を減らすために政府が負担する場合、または離婚に伴う医療費の増加を相殺するために保険者が負担する場合に、費用対効果に優れるように見える。著者らは、この結論を裏づけるための今後の研究の必要を論じている。

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