Law enforcement preferences for PTSD treatment and crisis management alternatives.

この研究について患者さんへの治療の効果ではなく、「もしPTSDになったら」と想像した方がどの治療を選ぶかを調べた調査です。実際に受けた方の評価ではありません。
効果を検証した研究横断研究・調査
著者
Becker C.B.・Meyer G.・Price J.S.・Graham M.M.・Arsena A.・Armstrong D.A.・Ramon E.
掲載誌
Behaviour research and therapy
巻号ページ
47巻3号245-53頁
発行年月日
2009年1月17日
PMID
19200945
技法
CPT
研究デザイン
横断研究・調査

この研究のまとめ

P|対象

法執行に関わる人379名(現職の警察官・訓練生・刑事司法の学生)。トラウマ歴はさまざま。

E|介入

(介入なし。警察の外傷的な出来事を読み、PTSDになったと想像したうえで、6つの治療の選択肢の信頼性を評定し、最も望む治療と最も望まない治療を選ぶ)

C|比較

比較対照:6つの治療の選択肢の比較。加えてPTSDの予防を目的とする広く用いられるデブリーフィングの介入も評価。

O|結果

参加者のほぼ90%が曝露療法または認知処理療法を第1または第2の希望として選び、これらの介入を他の4つの選択肢より有意に信頼できると評定した。標本はデブリーフィングの効力の知覚については両価的であったが、その論理は信頼できると受け止めていた。著者らは、この研究が、実際の利用率が示すより患者は根拠にもとづく治療に関心をもちうるという先行のアナログ研究を支持するとし、法執行機関はPTSDを発症した職員に根拠にもとづく治療を提供することを検討すべきだと述べている。

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